The Way to My Graduation Thesis                

                                                              宇都宮大学国際学部国際社会学科4年　　宮田　弘美

 

 

暑い日が続き、冬が恋しい今日この頃…

夏バテ気味の頭を“卒論”モードに切り替えて、黙々と打ち込んでおります。

今回は、2週間の教育実習で感じたことと、これからの方向付けについて、手短にまとめていきたいと思います。

 

 

≪REST　TIME　VIRSION≫

1.      教育実習

2001年6月1日から、14日までの2週間

実習校：（母校）茨城県立下妻第一高等学校→第1学年1組から7組（HR担当は7組）

科目：公民科（政治経済）…「政治と国家」、「民主政治の基本原理」

教育実習＝教育行政の現場そのものを体験できる良い機会

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最初は、40人の視線に慣れるだけでも、正直なところ精一杯だった。（授業よりも、HR運営のほうが大変だった。）

ただ、教える単元については、実習前の打ち合わせの時点で、既に知らされていたので、あらかじめ準備しておき、精神的な焦りなどは生じずに過ごせた。それでもやはり、「教える」という立場に自分がいる、という責任は重かった。教壇に立つからには、当然、中途半端な知識や曖昧な表現は許されない。生徒に教える、ということは、自分が自信をもって教える状態にいなければならない。いくら準備しても、不十分な感じだった。高校時代によく通っていた図書館に、再び足を運んだ。懐かしさとともに、自分が今度は、教師の卵という身分で母校に来ていることに、複雑な感情を抱いた。

実習を通して、教育現場を生で見ることができた。実際に自分が、教育行政学（藤井先生）の授業を受けるまで知らなかった、「校務分掌」の実態も見ることができた。また、コミュニケーションの上で特に気をつけなければならないと分かっていた、「伝えたいこと」と「伝わっていること」の違いにも、改めて気づかされ、「分かりやすく正確に伝えること」の大切さを痛感した。

 

 

 

2.      これからの方向

（前回まで）国側の政策を中心に考察

（今後の予定）対象を替え、地方自治体側から見ていく

　　　調査対象…栃木県、または栃木県宇都宮市

　　　留意点…国側の政策では、具体的な策がほとんど見られなかった

　　　　　　　地方自治体に、具体策を任せているニュアンスの項目もある（法令）

　　　　　　　自治体における、“地域の実情にあった”取り組みについて、ヒアリング調査等を行っていく

 

＊     茨城県では、「茨城県IT戦略会議中間報告」（2001.2.23）が出されている。

＊     栃木県にも、同様のものが出ているのではないだろうか？

　　　　　　⇒（有）栃木県に注目して調査していく

　　　　　　⇒（無）既に自治体間の格差？？