パソコンの売り上げがテレビを上回り、インターネットの普及率もどんどん上昇している現在、インターネット通信は私たちの生活にどんどん浸透して今やその存在はなくてはならないものになってきつつあると感じられる。そんな中、嫌がらせ、中傷、ストーキングなどの現実世界で行なわれてきた陰湿な手法はインターネットを使ったより過激なものに移行し始めている。

電話は日常よく使われるコミュニケーションの道具である。親しい人と電話番号を交換すればいつでも話ができる。一方、陰険で卑しい人間に電話番号を知られてしまった場合、いたずら電話などの被害にあってしまう。

ユーザーに無料の電子メールアドレスを提供することで、ホームページ上の広告料金を徴収する。インターネットビジネスの新しい流行だ。全ての無料サービスが悪いとはいわない。しかし、匿名メールアドレスがずさんに管理されると、犯罪が行なわれてしまう。

個人の誹謗中傷、商品の偽注文、ネット詐欺、個人情報の売買、嫌がらせ、電子メールの大量送付、さらにはインターネットで個人の電話番号や住所を公開して悦んでいるような人間も少なくは無い。これらのインターネット暴力を行なう人間に共通して言えることが、自己のアイデンティティを明らかにしないということである。匿名性と現実世界からの隔絶感が、倫理感の欠如や悪質度を高めていると言っても過言ではない。逆をいえば、卑怯な匿名性さえ無ければこういった犯罪はありえないといえるだろう。

ネットワークエンジニアは、電子メールと区別するためにポストに投函するはがきや手紙を郵政省メールと呼ぶ。悪戯メールは電子メールに限らず郵政省メールでも昔から行なわれてきた。しかし電子メールを使った悪戯メールとの違いは、ポストにはがきや手紙を投函して同様のことをしようとすれば加害者にも相応の労力が必要となる点だろう。まず、一枚５０円のはがきを購入する。たくさん送るとすれば購入枚数も増える。１０００通出そうとすれば５万円にもなる。さらにこのはがき一枚一枚に宛名と文面を書くとすればかなりの労力になるだろう。パソコンを使って印刷したとしても手間には違いない。

一方電子メールにおいて、宛名を書き込む手間は無い、文面も簡単に大量生産できる。ファイルをコピーする要領だ。さらに高機能のメールソフトやフリーウェアで出回っている同時発送プログラムを利用すれば、数千通ものメールを１０分もしないうちに送付することができる。かかるコストも電話代程度にすぎない。

メール爆弾は送付方法により分けて考えることができる。巨大メール爆弾とウィルスメール爆弾は添付ファイルを使ったスタイルだ。ファイルの添付自体は簡単なのでさほど作るのが難しくない。メールマガジン爆弾とレジストメール爆弾はＷｅｂ上で他人の電子メールアドレスを勝手に登録することで行なわれる。メールマガジンは大量登録、レジストメールは解除が困難だった時代に被害者が続出した。

懸賞アンケートや会員サービスに勝手に登録されることによって、覚えの無いダイレクトメールが大量に送付される。一般的な発送元であれば、送付の中止をすることで被害を防ぐことができる。アンケート項目に自分とまったく関係ない書き込みが行なわれる場合が多いため、でっち上げの顧客データがいろいろな場所に出回る可能性がある。このためトラブルが長期にわたって尾を引いてしまいやすい。

共通して言えることだが、一般のメールソフトの標準の表示では電子メールの転送経路などはわからない。しかし、メニューからヘッダーの表示、またはソースの表示を行なうことで電子メールの発信、中継、受信サイト、日時を明らかにすることができる。

メール爆弾の発信側は、さまざまな送信方法を利用して自分の身元が分からないようにしている。しかし、犯人の特定が不可能というわけではない。メール爆弾の送信方法から犯人を特定することが可能である。

今回電子メールに関するインターネット暴力についてインターネットを使って調べてみたが、こういったことをする人はどう考えても愉快犯いがいの何者でもないということがはっきりと感じられる。自分がされて嫌なことは他人にしないというくらいのモラルは最低限持って欲しいと思う。

無料プロバイダサービスが悪いとは言わないが登録時に確実な本人確認をすることでこういった犯罪はかなり減らせると思うし、こういったインターネット暴力には断固とした法的措置が必要だと思う。社会レベルのサイバーテロ対策もいいが、やはり個人レベルに目を向けてネットワークに関する法律を考えていくことも重要であると思う。これから２１世紀になるにあたってインターネットはより重要になっていくだろうし、ネットワークの安全性は必要不可欠である。誰もが安全に利用できるネットワークが一日も早く確立することを強く願うばかりである。